書式　に関する情報集

在職証明書の書式

在職証明書っていうのは、職場に勤務しているという証明書ですね。この書類は、どんな時に使うのでしょうか。考えられるのは、保証人の設定のときでしょうか。お金を借りるときは、本人確認がありますが、保証人の場合は、在職証明書の提示を求められる場合があります。あと、転職の活動をするときにも必要かも知れません。もともと、会社が発行する文書ですが、転職のために在職証明書がいる、といって請求するのは、少し「ビミョー」な感じがしますが。

さて、在職証明書は、会社によって様式が定まっているところとそうでないところがあります。様式が定まっている場合は、そのまま記入すればよいのです。

しかし、意外に、様式が定まっていない企業が多いのも事実。そんなときにでも、今では、「ひな形」が、インターネットで開示されていますので、そのままダウンロードして使うことができます。

もし、みつからなければ、以下の項目を記入すればいいでしょう。

まず、基本的に記入すべきは

・氏名（西暦ではなく、「平成」などの元号で書く）
・生年月日
・現住所
・入社年月日（西暦ではなく、「平成」などの元号で書く）
・職務（役職など）

などでしょう。その文書の使用法によっては、賞罰を記載する必要があるかも知れません。その際は、追記や備考などとして加えます。これだけでは、用をなさないので、会社の公印が必要になります。会社がこの文書を認めた段階で、始めて、「在職証明書」として通用します。通常、会社が「在職証明書」を発行する場合には、「使用目的」を問われます。必要ならば、記載します。

書式は、以上のとおりですが、自書かパソコンで作成するかは、ケースバイケースです。英文の場合、
サインは自書が必須になります。

在職証明書の書式